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紙・PDF・Webサイト… どれが最適?社内報のフォーマット選びと成功事例

紙・PDF・Webサイト… どれが最適?社内報のフォーマット選びと成功事例


企業情報をシェアし、社内のつながりを深める「社内報」。

今や、国内だけでなく海外拠点や現地スタッフの情報も含めた情報発信が、企業にとってますます重要になっています。
かつては紙が主流だった社内報も、現在ではPDF、Webページなど、多彩なフォーマットで届けられるようになりました。時代で移り変わる利便性や人々のニーズに合わせて、「どのような方法で発信していくか」迷っている企業も多いのではないでしょうか。

本記事では、近年代表的に取り入れられているフォーマットの特徴と選び方、実際の事例をご紹介いたします。




社内報で使われる主なフォーマット


■ 紙媒体(冊子)

特徴:一覧性が高い、手元に残る、インターネット環境が不要

課題:配送コストの発生、多言語の場合は言語別の印刷対応が必要

代表的な「紙媒体」の特徴は「手元に残ること」です。インターネット環境が整っていない場所でも読めるため、読者のITリテラシーやネット環境に左右されず、確実に情報を届けることができます。また、実際に手に取って読むという、デジタルにはない特別感や親しみも感じられます。ページをめくる楽しさや、保存しておきたくなる魅力も紙ならではです。

一方で、冊子を届ける配送コストがかかります。また、多言語対応で言語ごとに印刷手配が必要になるなど、様々な調整が求められます。


■ PDF・デジタル冊子(イントラ掲載・メール配信)

特徴:制作・配布コストが比較的低い、翻訳差し替えが容易、イントラ利用可能

課題:デバイスにより閲覧性が異なる

「PDF(デジタル冊子)」は、電子媒体を活用しながらも、冊子を読むような感覚で情報を届けられるのが特徴です。紙媒体に比べて制作・配布コストが抑えられるうえ、情報の差し替えや多言語対応のしやすさも大きなメリットです。また、社外秘の情報を含むようなケースでも、イントラネット上での閲覧に限定するなど、セキュリティ面の配慮も可能です。

ただし、閲覧する端末や使用環境(OS・ビューワーアプリなど)によっては、表示のされ方に違いが出ることもあります。特にスマートフォンやタブレットでの読みやすさを考慮し、レイアウトやファイルサイズにも配慮が必要です。

※PDF…文書や画像を印刷時のレイアウトで電子的に保存するファイル形式
※イントラネット…企業・組織内部の人間だけがアクセスできるネットワーク


■ 社内報WEBサイト

特徴:発信スピードが早い、ネット環境がある場合はどこでも閲覧可能、翻訳・情報の差し替えが容易、イントラネット利用可能

課題:ネット環境に縛られる

PDFと並んで多くの企業で活用されているのが、「社内報サイト」です。広報メディアやニュースサイトのようなレイアウトで、社内向けの記事を発信するスタイルが一般的です。紙やPDFと比べて、最新情報をスピーディーに公開できる点は、リアルタイム性を重視したい企業にとっては非常に有効的です。さらに、世界中どこからでもアクセスでき、情報の更新や差し替えも簡単に行えるのも大きなメリットです。

一方で、ネット環境が整っていない場所や、日常的にWeb閲覧の習慣がない読者にとっては、接点が生まれにくいという懸念もあります。そうした層へのフォローも含め、社内の利用環境に合わせた配信設計が求められます。


それぞれで特化したアプローチがあるため、発信したい情報量・内容や、制作コスト・時間を踏まえた上で、何を導入するかを決めると良いでしょう。




フォーマット別:導入企業の事例紹介


では、実際取り入れるとするならば、どういった場合にどのようなアプローチが適しているでしょうか。仮のペルソナ企業を基に、事例を挙げてみます。


● 【事例①】製造業A社(従業員数200名・アジア拠点あり)

課題:海外拠点との情報格差、社内イベントが共有されていなかった

施策:「紙」+「社内報サイト or PDF (翻訳対応有) 」併用のハイブリッド型社内報を導入

結果:日本国内では紙配布・ネットでの発信、海外の従業員へは社内報サイト or PDF配布で展開で予算にメリハリをつける。海外の現地社員から「日本の取り組みがよくわかるようになった」と好評。


● 【事例②】IT系B社(海外エンジニア多数・フルリモート体制)

課題:世界中にいる従業員・企業関係者へ、手軽に確実に情報を共有したい

施策:「社内報サイト or PDF」(日・英版 翻訳対応有)を導入

結果:国内外の場所問わず、手軽に最新の情報が手に入る環境を構築できた。


● 【事例③】商社C社(小規模企業・海外は1拠点のみ)

課題:コストをかけられないが、国内外と合わず社員意識を統一・共有したい

施策:「PDFの社内報」を作成(日・英版)、メールにて社内で配信

結果:シンプルな形だが、国内外で情報を発信することができる。「本社とつながっている感覚」が生まれた。




フォーマットを選ぶ際のチェックポイント


これまで取り上げた特徴・事例を踏まえて、下記のポイントを挙げることができます。


● 配布先の国・地域の通信環境や文化的特性
● 社内のITリテラシーやデバイス保有状況
翻訳・多言語対応が必要か
● 制作・運用にかけられる予算とリソース
● 伝えたい内容が文字向きか映像向きか




まとめ:「正解」は1つではない


社内報を発信する際、フォーマットの選択肢はひとつではありません。大切なのは、「目的」「ターゲット」「リソース」をしっかり整理したうえで、状況に合った方法を選ぶことです。

ときには、ひとつの媒体に絞らず、複数の形式を組み合わせた“ハイブリッド型”や、段階的な導入を検討するのも効果的です。

伝え方を少し工夫するだけで、社員同士のつながりや一体感は大きく変わります。新たな社内報制作、あるいはリニューアルを検討している企業は、発信フォーマットにも目を向けて、柔軟に取り入れてみてはいかがでしょうか。






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