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POSTED : 2020.10.30

【調査レポート】CSRサイト(サステナビリティサイト)Webサイト調査 -SDGsやマテリアリティへの言及、英語対応など気になるポイントを調べました!-

企業は「社会からの要請」に対して、「E」「S」「G」や「SDGs」への取り組みが当たり前となりつつあります。

そのような状況下において、ステークホルダーに対し自社の活動を情報発信していく手段として、冊子やPDFによる「CSR報告書」や「サステナビリティレポート」と並び、ホームページ上で情報開示していくことは必須となっています。

 

当社では企業のCSRサイト・サステナビリティサイトにおける制作仕様・傾向を明らかにするため、上場企業資本金上位30社を対象にウェブサイト上でのサステナビリティ情報の発信内容について調査を実施しました。

その調査結果を集計し『CSRサイト(サステナビリティサイト)資本金上位30社 調査レポート』として発表いたします。

 

【調査概要】

■対象:国内上場企業資本金上位30社のCSRサイト/サステナビリティサイトを対象。各社のWebサイトにおける発行形態と掲載内容をインターネット上で弊社独自に調査・集計

■調査期間:2020年9月~10月時点でWEBサイト上で公開されている情報を基に調査

 

レスポンシブデザインへの対応は進み、全体の9割が対応。

 

レスポンシブデザインへの対応

2015年頃までは、コーポレートサイトの中でもCSRサイトは、レスポンシブデザイン(スマートフォンデバイス表示最適化)に対応しているサイトは少なかったのですが、ここ数年で対応が進み現在はほぼすべてのサイトで対応されている状態になります。

これは、コーポレートサイト全体がCMSなどのサイト管理システムにより、サイト全体通して一元でレスポンシブ対応されるようになった、という要因も影響していると考えられます。

 

サイト名称は『CSRサイト』から『サステナビリティサイト』へ。サステナビリティという言葉が浸透。

サイト名称

いまや「CSRサイト」という表現は古いのかもしれません。海外では「Sustainability」と表現することが大多数を占めており、国内のみならず世界を意識した情報発信が必要となっていること、サステナビリティという言葉自体が国内でも浸透してきたこと、等ここ数年で「CSRサイト」は「サステナビリティサイト」へ変わってきています。

もちろん情報開示する内容も年々変わってきており、サステナビリティサイトは「E」「S」「G」の視点で情報をを整理、開示する傾向が多くなっています。

 

各社重要課題の分析が進み、マテリアリティについてサイト上で言及、情報公開がされているのは全体の7割に。

 

マテリアリティ言及

重要課題の特定(マテリアリティ分析)は、2015年に国連で採択された「SDGs」や2016年に発行された「GRIスタンダート」など各種ガイドラインで推奨されている取り組みです。

企業は社会課題やステークホルダーにとっての重要度、自社の事業活動と関連性の高い課題を整理し、ステークホルダーに情報開示することが求められています。

 

SDGsへの対応に対する言及はマテリアティ分析と同じ水準に

 

SDGs言及

前述のマテリアリティ分析と同様にSDGsに基づいた課題の整理も年々増加しております。

SDGsはこどもへの教育の場でもテーマとなる程世の中に浸透してきており、会社案内や採用でも言及されることも増えています。

 

Webサイトで情報開示しているコンテンツをESGの視点で一覧にまとめ開示している企業は38%になっている。

 

ESG情報一覧の掲載

ESG投資が国内外で広がりを見せている中、ESGの視点で情報を整理、インデックス化をおこない、評価機関に対し、情報の検索性を高める開示方法をおこなっているのは全体の4割程度になっています。

 

GRIスタンダード対照表の掲載は全体の半分程度

 

GRIスタンダード対照表の掲載

GRIスタンダードガイドラインの一般開示事項に対し、情報掲載している項目と掲載場所を対照表としてまとめることにより情報検索性を高めている企業は全体の約半数程度になっています。

 

CSRサイトの英語対応は基本に。

 

英語対応

上場企業のウェブサイトはほぼ英語対応されており、CSRサイトも例外ではありません。

ただし年々増加する情報量に対し日本語と英語で開示時期のズレが課題になっていることも多く、それに対応する負担は増加傾向のようです。

 

動画による情報発信はまだ少ないが、ウィズコロナ・アフターコロナの時代で動画による発信ニーズは高まってくるか

 

動画による情報発信

新型コロナウイルスによるコミュニケーション形態の変化により、ビジネスでも動画による情報発信がさらに増加しております。

調査を行った企業の2割がCSRサイト内で動画による情報提供をおこなっておりました。

今後もさらに動画による情報提供は増えていくと予想されます。

 

PDF版を掲載している企業は7割以上。判型もA4ヨコ型が増加傾向に

 

PDF対応

ここ最近はWeb上での情報開示に重点、ボリュームを置きPDF版は縮小傾向でしたが、ここ最近になりまたPDF版を中心に情報開示している企業が増えているようです。

対面でのコミュニケーションが制約される状況下において、閲覧者が求める情報へ辿りやすくする情報設計はますます重要となっています。

またPDF版の形態として、A4タテからインタラクティブ機能を用いたA4ヨコへ変更する傾向もみえてきました。





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オレンジ社では、CSR・サステナビリティサイトの制作に多くの実績があります。

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